今回の投稿も、Ｎａｔｕｒｅで紹介された研究論文を紹介する。今回は、禁煙を促す方法についての論文である。この論文は、実はＮｅｗ Ｅｎｇｌａｎｄ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｍｅｄｉｃｉｎｅに記載されたが、紹介する記事はＮａｔｕｒｅに載っている。この投稿は、Ｎａｔｕｒｅでの記事（日本語概要）に基づく。
喫煙は、合法の活動のうち、一番命を脅かす行動であるそうだ。喫煙者の半分は、喫煙を試死因すると言われる。そのために、禁煙を促す活動は社会的にとても重要である。タバコの値上げには一般的な効果は認められているが、タバコを止めたい人を支援する要項な手法は少ないそうだ。効果は極めて薄いようだ。だから、新しい手法を見つけるのは重要である。
この研究は、アメリカの会社で２５００人余りを対象として、四つの手法を比べた。二つは個人で禁煙と挑む形で、また二つは集団になって挑むことだった。その概念は、集団で挑戦すれば、お互いに持ちつ持たれつできるので、成功率が上がることだが、本当に効果があるかどうかはわかっていなかった。そして、個人と集団一つずつには、禁煙に成功したら＄８００をもらう仕組みだった。残る二つでは、参加するために＄１５０を預けなければならなかったが、禁煙に成功すればその＄１５０をもらうし、さらに＄６５０をもらうことだった。つまり、禁煙できたら賞金をもらう。
預かり金がある計画は、誘われた人の８７％が拒否した。単純な賞金がある計画で、９０％が参加した。これは驚くほどではないだろう。しかし、参加者も不参加者を合わせたら、預かり金で７％程度が６ヶ月で禁煙できたそうだ。（参加者の５割強である。）一方、単純の賞金の場合、不参加者を含めても、１７％も止められた。そして、１２ヶ月で調べたら、禁煙できた人の５割がまた喫煙していたが、賞金をもらった人はまだ８％程度が吸わなかったが、それは通常の計画より倍ぐらいの成功率だったそうだ。ところで、個人挑戦と集団挑戦の間の差は認められなかった。
つまり、この結果を踏まえれば、禁煙を促す方法として、一番効果があるのは成功する人には現金を渡すことであるようだ。しかし、この手法を実現するのは極めて難しいという。なぜなら、多くの人が強く反発するからだそうだ。タバコをやめるのは良いことだが、最初から吸わない方が良い。それとも、お金をもらわずにやめた方が偉い。それでも、一生吸わなかった人にはお金を上げないし、自分でやめた人にもお金を上げない。お金をもらう人の選び方は間違っている印象は強いそうだ。
確かに、この考え方は理解できなくはない。不公平であると思われるだろう。しかし、人を助ける場合、公平か不公平かを考えるのは本当適切であるかどうかは、疑問を抱いても禁じを得ないだろう。